C-3-2 第2石油類（非水溶性/水溶性）の整理
第2石油類は、引火点が21℃以上70℃未満の液体で、灯油、軽油、重油などが該当します。私たちの生活に身近な存在ですが、可燃性液体であり、取り扱いには十分な注意が必要です。
第2石油類の特性
- 引火点: 21℃以上70℃未満。常温でも引火の危険性があります。
- 蒸気比重: 概ね1より大きい。漏洩した場合、低い場所に滞留しやすいです。
- 水への溶解性: 水に溶けにくいものがほとんどですが、一部水溶性のものも存在します。
- 電気絶縁性: 比較的高いですが、帯電しやすい性質があります。
非水溶性第2石油類
灯油、軽油、重油などの多くの第2石油類は、水に溶けにくい（非水溶性）性質を持ちます。これは、分子構造が主に炭化水素で構成されているため、極性を持つ水分子との親和性が低いからです。
- 主な用途: 燃料、溶剤
- 火災時の注意点: 水よりも比重が軽いため、水で消火しようとすると、油が水面に広がり、火災を拡大させる可能性があります。泡消火剤や粉末消火剤が有効です。
- 漏洩時の対応: 土砂などで吸着し、回収します。下水溝などへの流出を防ぐことが重要です。
水溶性第2石油類
一部の第2石油類には、水に溶けやすい（水溶性）性質を持つものがあります。例えば、一部のアルコール類やケトン類が該当します。水溶性の第2石油類は、分子構造中に水酸基（-OH）など、極性を持つ部分構造を含むため、水分子との親和性が高くなります。
- 主な用途: 溶剤、化学薬品の原料
- 火災時の注意点: 水で希釈することで、燃焼を抑制できる場合があります。ただし、完全に消火できるとは限らないため、泡消火剤なども併用します。
- 漏洩時の対応: 大量の水で洗い流すことができます。ただし、環境汚染を防ぐため、適切な処理が必要です。
火災予防と消火方法
第2石油類の火災予防と消火方法の基本は以下の通りです。
- 火気厳禁: 火気の使用は厳禁です。静電気の発生にも注意が必要です。
- 換気: 蒸気が滞留しないように、換気を十分に行います。
- 貯蔵・保管: 直射日光を避け、風通しの良い場所に貯蔵・保管します。
- 消火設備: 泡消火器、粉末消火器などを設置します。
- 初期消火: 火災が発生した場合、速やかに初期消火を行います。少量であれば、乾燥砂などで覆い、窒息消火することも可能です。
具体的な消火方法
- 非水溶性第2石油類火災: 泡消火器、粉末消火器を使用します。油面を泡や粉末で覆い、酸素供給を遮断することで消火します。大量に油が流出している場合は、土砂などでせき止め、延焼を防ぎます。
- 水溶性第2石油類火災: 泡消火器を使用します。水で希釈することも有効ですが、大量の水を必要とするため、状況に応じて判断します。アルコールに強い耐アルコール泡消火薬剤を使用するとより効果的です。
静電気対策
第2石油類は、流動や撹拌によって静電気を帯びやすい性質があります。静電気放電による火災を防ぐために、以下の対策が必要です。
- 接地: 容器や設備を接地し、静電気を逃がします。
- 加湿: 空気を加湿し、静電気の発生を抑制します。
- 不活性ガス封入: 容器内に不活性ガスを封入し、可燃性蒸気の濃度を下げます。
法令上の注意点
第2石油類は、消防法で危険物として規制されています。指定数量以上の第2石油類を貯蔵・取扱う場合は、消防署への届出や許可が必要です。また、貯蔵・取扱いの方法についても、法令で定められた基準を守る必要があります。
このページの要点
- 第2石油類は引火点が21℃以上70℃未満の可燃性液体である。
- 非水溶性の第2石油類は水より軽く、水で消火すると火災を拡大させる可能性がある。
- 水溶性の第2石油類は水で希釈して燃焼を抑制できる場合がある。
- 火災予防のため、火気厳禁、換気、適切な貯蔵・保管が重要である。
- 静電気対策として、接地、加湿、不活性ガス封入などが有効である。