B-5-4

物理化学分野の頻出計算総まとめ

監修: 危険物学習チーム

更新 2026-02-19 / 10

目次

  1. 比重、蒸気圧、引火点など、物理化学的な性質に関連する計算問題を解けるようになる。
  2. 燃焼範囲に関する計算問題を理解し、安全な取り扱いについて判断できるようになる。
  3. 指定数量の計算を通じて、危険物の種類と数量の関係を把握できるようになる。
  4. 計算問題を通して、各危険物の性質をより深く理解する。

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B-5-4 物理化学分野の頻出計算総まとめ

このページでは、危険物取扱者試験(乙種第4類)で頻出する物理化学分野の計算問題を総まとめとして解説します。基礎的な知識の確認から、応用問題への対応まで、しっかりと理解を深めましょう。

1. 比重の計算

比重とは、ある物質の密度と基準となる物質(通常は水)の密度との比です。液体の危険物の場合、水との比重が重要になります。比重が1より小さい場合は水に浮き、1より大きい場合は水に沈みます。

計算例:

  • ある液体の密度が0.8g/cm³の場合、水の密度を1g/cm³とすると、比重は0.8となります。
  • 体積が100mLの液体の質量が80gの場合、密度は80g/100mL = 0.8g/mL = 0.8g/cm³ となり、比重は0.8です。

2. 蒸気圧に関する計算

蒸気圧は、液体が蒸発する際に生じる圧力です。温度が高くなると蒸気圧も高くなります。蒸気圧が高い物質ほど蒸発しやすく、引火の危険性も高まります。

蒸気圧そのものを計算する問題は少ないですが、蒸気圧と引火点の関係を理解しておくことが重要です。

3. 燃焼範囲に関する計算

燃焼範囲(爆発範囲)とは、可燃性蒸気と空気の混合気体が燃焼する濃度範囲のことです。燃焼範囲の下限値と上限値を知っておくことは、火災予防のために非常に重要です。

燃焼範囲の計算は、混合気体中の可燃性物質の体積パーセント濃度を求める問題が一般的です。

計算例:

  • ある容器に可燃性液体10Lが蒸発し、100Lの混合気体になった場合、可燃性蒸気の濃度は10L/100L * 100% = 10%となります。
  • 燃焼下限値が2%の物質が10%の濃度で存在する場合、燃焼範囲内であり、着火源があれば燃焼する可能性があります。

4. 指定数量の計算

指定数量とは、危険物の種類や性状に応じて定められた、貯蔵・取扱いの規制を受ける数量のことです。指定数量以上の危険物を貯蔵・取り扱う場合は、消防法に基づく許可が必要になります。

指定数量の計算問題は、複数の危険物を貯蔵している場合に、合計が指定数量の何倍になるかを求める形式が一般的です。

計算例:

  • 第1石油類(指定数量200L)を100L、アルコール類(指定数量400L)を200L貯蔵している場合、(100L / 200L) + (200L / 400L) = 0.5 + 0.5 = 1 となり、指定数量の1倍となります。

5. 引火点・発火点に関する知識

引火点とは、可燃性液体が発生する蒸気に点火した際に、炎が瞬時に燃え移る最低温度です。発火点とは、点火源がなくても、物質が自然に発火する最低温度です。引火点と発火点は、危険物の火災危険性を評価する上で重要な指標となります。

計算問題として直接出題されることは少ないですが、引火点や発火点に関する知識は、他の計算問題を解く上でも役立ちます。

6. 静電気と自然発火

静電気は、摩擦などによって発生し、放電の際に着火源となることがあります。自然発火は、物質が空気中で徐々に酸化し、蓄積された熱によって発火する現象です。これらの現象は、危険物の取り扱いにおいて注意すべき点です。

これらの現象を理解することで、事故を未然に防ぐことができます。

計算問題に強くなるために

  • 公式を暗記するだけでなく、公式の意味を理解することが重要です。
  • 様々な問題を解いて、計算に慣れることが大切です。
  • 単位を間違えないように注意しましょう。
  • 計算結果が現実的な値かどうかを常に意識しましょう。

このページで学んだ知識を活用して、計算問題に自信を持って取り組みましょう。

試験のポイント

  • 比重は、ある物質の密度と基準物質の密度との比で、液体の危険物では水との比で判断する。
  • 蒸気圧は温度が高くなると高くなり、蒸気圧が高いほど蒸発しやすく引火しやすい。
  • 燃焼範囲は、可燃性蒸気と空気の混合気体が燃焼する濃度範囲を示す。
  • 指定数量は、危険物の種類や性状によって定められた、貯蔵・取扱いの規制を受ける数量である。
  • 引火点は、蒸気に点火した際に炎が燃え移る最低温度、発火点は点火源なしで発火する最低温度である。
  • 静電気や自然発火は、危険物の火災事故の原因となる可能性があるため、注意が必要である。

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